日経２２５mini（日経２２５先物）情報館

投資信託に限らず、株を購入する際には様々なコストについて十分に考慮してから購入しなくてはなりません。

投資信託に関するコストというのは色々な手数料のことを指し、売買の時にかかるものや、所得税、消費税などの税金などがあります。

投資信託のコストは２種類あり、購入時にかかる販売手数料や換金時にかかる換金手数料、源泉徴収税、分配金にかかる税金など直接的に負担しなくてはならない手数料という種類と、ファンドを購入する際に募集をかけていますがその募集手数料、売買委託手数料のような間接的に負担することになる手数料という種類が存在します。

さらに詳しく説明していきます。

<直接的に負担することになるコスト>

・購入時に関わってくるコスト

ファンドを販売する時にかかる販売手数料というものがかかります。

普通は基準価額の１〜３％程度の手数料を支払うことになります。

ただし、ノーロードファンドなどの一部の無料のものもあるので、販売会社に詳しいことを確認してみましょう。

・換金時に関わってくるコスト

信託財産保留額というコストがかかる場合がありますが、ファンドに依存するものです。

所得税や住民税は利益が出た時のみに課税されるコストです。

<間接的に負担することになるコスト>

・購入時に関わってくるコスト

単位型投資信託の場合に募集価額として内枠に提示されているため間接的に支払っているコストです。

・保有時に関わってくるコスト

運用や販売、管理の各会社に対して管理報酬を信託報酬という形で支払うというコストです。

投資信託を購入した場合、基本的には中期から長期に渡り保有することになります。

ですが、何かの事情で途中で換金が必要になるというケースは意外と多いのです。

換金をする際には、インターネットや窓口、電話などで申し込む方法が一般的ですが、各会社によっては方法が異なる場合もあるので、販売会社に確認をする必要があります。

投資信託の換金について詳しく説明していきたいと思います。

まず、換金の申込み方ですが、販売会社にファンドの換金の意思を伝えます。

ファンド名、口数、銀行口座の情報をきちんと準備しておいた状態で申し込むようにしましょう。

次に、解約すると申し込み時に指定した口座に解約金が入金されますが、注意すべき点として、銀行ではないので解約したらすぐに入金されるというわけではありません。

通常は申込みより4営業日目に入金されるケースが多いようです。

投資信託の換金方法は、販売会社を通して一部のみを解約するという方法の解約請求、または販売会社にファンドを買い取ってもらうという買取請求、この2つの換金方法があります。

どちらを使うにしても、課税対象額に対して源泉徴収が徴収されることになります。

現在は10%ですが、平成21年4月より20%の徴収額となりました。

ただし、投資家が直接税務署に申告する必要はないので、間違えないように気をつけましょう。

これらが投資信託を換金する際の大まかな流れとなります。

より詳しく知るためには、各販売会社に問い合わせをしてみてください。

投資信託を購入するためには条件がいくつかあるので、ここで説明したいと思います。

投資信託は投資会社や証券会社、保険会社、銀行といった金融機関を利用して購入できますが、購入するためには購入する会社の口座を開設することになります。

口座開設の方法は銀行に口座を作るのと同じように、直接店頭で開設の手続きをするか、インターネットを利用して申し込みを行い郵送するという形で口座開設をするかになります。

店頭で口座開設をする場合は、当日口座を開設することが可能ですが、郵送で行うと1週間から2週間ほど期間がかかります。

口座を開設できたら、その後は口座にお金を振り込んでおくといつでも投資信託を購入できるようになります。

これは店頭がある場合の口座開設の方法でしたが、他には店頭が存在しないインターネット証券の口座開設があります。

インターネット証券の口座開設は以下の手順で行います。

１、インターネット上および電話で口座開設のための申込用紙を請求します。

２、申込用紙が届いたら内容をよく確認し、記入後本人確認などの書類を同封して返送します。

３、開設には1〜2週間ほどかかりますが、開設したらインターネットなどから口座に入金して投資信託などを購入できるようになります。

投資信託を購入する方法は店頭、電話、インターネットなどがありますが、会社によって色々あるため問い合わせをしてみるといいでしょう。

また、投資信託を購入する場合は購入手数料がかかるので、その点も覚えておきましょう。